NISAオルカン1本だけで運用した結果を公開｜資産推移とリアルな実績

2026年3月11日

「オルカン1本だけで本当に資産は増えるの？」「暴落が来たらどうなるの？」そんな疑問を持つ方は多いはずです。この記事では、NISAでeMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）1本だけを積み立て続けた運用結果を、資産推移・トータルリターン・暴落時の実体験まで赤裸々に公開します。これからNISAを始める方にも、すでに運用中の方にも役立つリアルな情報をお届けします。

【運用結果】オルカン1本を3年6ヶ月続けたリターンを公開

結論から言います。オルカン1本の積立投資は、長期で見れば着実に資産を増やせる戦略です。

2022年10月からつみたてNISA（現在の新NISA成長投資枠・つみたて投資枠に移行）でeMAXIS Slim 全世界株式（オルカン）への積立を開始し、2026年3月現在で約3年6ヶ月の運用実績があります。

途中、2022年の金利上昇ショックや2024年の日本株急落など複数の暴落局面がありましたが、一度も売却せずに保有し続けた結果、トータルでプラスのリターンを確保できています。

運用期間・投資金額・トータルリターンの詳細

以下が運用実績の詳細です。

項目	内容
運用開始日	2022年10月
運用期間	約3年6ヶ月（2026年3月時点）
積立額（月）	33,333円（旧つみたてNISA上限）→2024年以降は月50,000円に増額
累計投資元本	約200万円
評価額（2026年3月時点）	約290万円
トータルリターン	約+90万円（+45%）
年率換算リターン（CAGR）	約+11%

元本200万円が約290万円に成長しており、約45%のトータルリターンを達成しています。

年率換算では約11%のリターンとなり、これはオルカンの歴史的な平均リターンである年率7〜8%（円建て）を上回っています。

ただし、これには近年の円安効果（ドル建て資産の円換算額増加）も含まれており、為替要因が大きく貢献している点は理解しておく必要があります。

結論｜オルカン1本運用を続けてよかった理由

オルカン1本を続けてよかったと感じる理由は、大きく3つあります。

精神的なストレスがほぼゼロ：「次は何を買うか」「リバランスはいつするか」という悩みが一切不要で、毎月自動引き落としで終わります。
暴落時も迷わず保有継続できた：「オルカンだけ持つ」と決めていたことで、暴落時に余計な売買判断をせずに済みました。
長期リターンは期待通りに積み上がった：3年半で+45%という結果は、個別株や短期売買よりも安定した成果と感じています。

投資の世界では「シンプルな戦略が最強」とよく言われますが、オルカン1本運用を実践してみてその言葉の意味を体感しました。

オルカン1本運用の資産推移をグラフで解説

資産推移を時系列で見ると、相場の波に乗りながら右肩上がりで成長していることがわかります。

ただし、一直線に増えるわけではなく、市場の動向によって一時的な下落も経験しています。

以下では年別の資産推移と、主な市場イベントがどう影響したかを解説します。

年別の資産推移と市場イベントの影響

時期	累計元本	評価額（概算）	騰落率	主なイベント
2022年10月（開始時）	33,333円	33,000円	▲1%	米利上げ・世界株安局面での開始
2023年末	約60万円	約73万円	+22%	米国株回復・円安進行
2024年末	約140万円	約195万円	+39%	日本株急落・米国株高・円安
2026年3月（現在）	約200万円	約290万円	+45%	AI関連株上昇・新興国株回復

2022年末は開始直後の世界株安で評価額がマイナスになるスタートでしたが、2023年以降は円安と米国株回復の恩恵を受けて急速に資産が増加しました。

2024年には一時的な下落局面がありましたが、その後回復し、2026年3月時点では過去最高水準の評価額を記録しています。

暴落時に資産はどう変動した？2022年・2024年の実体験

2022年の暴落：米国連邦準備制度（FRB）の急速な利上げを背景に、2022年は全世界株式が大きく下落しました。

オルカン（eMAXIS Slim 全世界株式）は2022年1月〜10月の間に約▲20〜25%の下落を経験しており、この時期に積立を開始した分は一時的に含み損を抱えました。

私自身、2022年10月の積立開始直後から評価額がマイナスになる状態を経験しましたが、「毎月買い続ければ安く口数を増やせる」と考えてドルコスト平均法の恩恵を意識しながら継続しました。

2024年の暴落：2024年7月31日の日本銀行による利上げ決定（政策金利0.1%→0.25%）を契機に、8月初旬から日本株・外国株ともに急落する局面がありました。

オルカンの基準価額は数日間で約▲10〜15%下落し、評価額が一時的に数十万円減少しました。

しかし、約1〜2ヶ月後には回復し、その後は新たな高値を更新しています。

この経験から、暴落は「一時的な現象」であり、長期保有で乗り越えられるということを改めて実感しました。

暴落でも売らなかった理由と継続のコツ

暴落時に売らずに保有を続けられた理由は、事前に「売却ルールを設けない」と決めていたことが大きいです。

感情でなくルールで動く：「毎月自動積立」に設定しているため、暴落時も人の判断が介入しません。
暴落の歴史を学んでいた：過去のリーマンショック・コロナショックなど、歴史的な暴落がすべて回復していることを知っていました。
投資元本が生活費と切り離されていた：「なくなっても生活に困らないお金」で投資していたため、精神的な余裕がありました。
SNSやニュースを見すぎない：暴落時のネガティブな情報に過剰に触れると売りたくなるため、意識的に距離を置きました。

継続のコツは一言で言えば「見ない・触らない・売らない」の3原則を守ることです。

オルカン1本運用を続けて感じた3つのメリット

実際に3年以上オルカン1本で運用を続けて感じた、他の投資戦略にはない3つの大きなメリットを紹介します。

銘柄選びの迷いがゼロになる

投資初心者が最も時間を浪費するのが「どの銘柄を選ぶか」という銘柄選択の迷いです。

「S&P500とオルカンどちらがいい？」「半導体ETFも買うべき？」「日本株は？」——こうした悩みは、オルカン1本と決めた瞬間にすべて消えます。

eMAXIS Slim 全世界株式は約50カ国・3,000銘柄以上に分散投資されており、世界経済全体への投資をこの1本で実現できます。

「何に投資するか」を考える時間がゼロになるため、本業や家族との時間に集中できるという副次的なメリットも感じています。

投資に費やす意思決定コストが限りなくゼロに近くなる点は、オルカン1本運用の最大のメリットと言えるでしょう。

リバランス不要でほったらかし運用できる

複数ファンドを組み合わせた場合、定期的に資産配分を整えるリバランスが必要になります。

しかし、オルカン1本ならリバランスは一切不要です。

ファンド内部で時価総額加重平均に基づき自動的に組み入れ比率が調整されるため、米国株が上がれば米国比率が上がり、新興国株が上がれば新興国比率が上がる仕組みになっています。

NISA口座での積立設定が完了したら、後は毎月自動引き落としで積み立てられ続けるため、月に1度も操作しなくていい真のほったらかし運用が実現できます。

私自身、月1回証券口座にログインして評価額を確認する以外は、ほとんど何もしていません。

長期投資を継続しやすい精神的な安定感がある

複数の商品に分散投資していると、「あの商品を買っておけばよかった」「これを売って乗り換えるべきでは？」という雑念が生まれやすくなります。

オルカン1本の場合、比較対象がないため余計な後悔や迷いが生じません。

「世界経済が長期で成長するかどうか」という1点だけを信じればいいというシンプルさが、精神的な安定につながっています。

暴落時も「オルカンが回復しないということは、世界経済が崩壊したということ。その時は投資どころではない」という割り切りができるため、必要以上に不安にならずに済みます。

長期投資の最大の敵は「途中で売ってしまうこと」です。オルカン1本の精神的な安定感は、長期継続を助ける強力な武器になります。

オルカン1本運用のデメリット・注意点3つ

オルカン1本運用を推奨する記事は多いですが、デメリットや注意点をきちんと理解した上で投資することが重要です。

以下の3つのデメリットは、投資前に必ず把握しておいてください。

株式100%なので暴落時の下落幅は大きい

eMAXIS Slim 全世界株式は株式のみで構成された100%株式ファンドです。

債券・金・不動産（REIT）などを組み合わせたバランスファンドと比べると、暴落時の下落幅は大きくなります。

過去の株式市場の最大下落幅の参考値として、リーマンショック時（2008〜2009年）は先進国株式が約▲50〜55%下落した局面があります。

仮に評価額が1,000万円の時に同規模の暴落が来れば、一時的に500万円前後まで下落するリスクがあります。

これに耐えられる精神力と、「生活費とは切り離したお金で投資する」という原則を守ることが不可欠です。

リスク許容度が低い方は、バランスファンドや債券比率を高めたポートフォリオの検討も視野に入れるべきでしょう。

米国株の比率が約6割を占めている

「全世界株式」という名称から均等分散を想像する方もいますが、実態は時価総額加重平均で構成されているため、米国株が約60〜63%を占めます（2026年3月時点）。

上位組み入れ銘柄はApple・Microsoft・NVIDIA・Amazon・Meta・Alphabetなど、米国大型テクノロジー株が並びます。

これは「全世界に投資しているが、実質的には米国株式市場に大きく連動する」ということを意味します。

米国経済が長期低迷するシナリオでは、オルカン全体のパフォーマンスも大きく影響を受ける点は理解しておく必要があります。

ただし、現在の米国企業の時価総額が世界全体の約6割を占めているのは事実であり、時価総額に応じた投資配分はある意味合理的とも言えます。

為替リスクは避けられない

オルカンはドルやユーロなど外貨建て資産への投資であるため、円高になると円換算での評価額が下がる為替リスクがあります。

例えば、1ドル=160円の時に買ったファンドが、1ドル=130円になると円換算で約▲18%の為替差損が発生します。

2022〜2026年は円安トレンドが続き、オルカンのリターンは為替面でも恩恵を受けてきました。

しかし、今後円高に転換した場合は、株式市場が上昇していても円換算のリターンが低下・マイナスになる可能性があります。

為替リスクを完全に排除することはできませんが、長期投資で時間分散することで影響を平準化できる点を覚えておきましょう。

オルカン1本運用のシミュレーション【積立額別】

オルカンの年率リターンを年率5%（保守的なシナリオ）と年率7%（標準シナリオ）の2パターンで、積立額別のシミュレーションを行います。

なお、シミュレーションはあくまで試算であり、将来のリターンを保証するものではありません。

NISAの非課税メリット（通常20.315%の税金が0%）を活用した場合の数値です。

毎月1万円を20年積み立てた場合

月1万円・20年間の積立元本は240万円です。

シナリオ	想定年率	20年後の評価額	利益額
保守的シナリオ	年率5%	約411万円	約171万円
標準シナリオ	年率7%	約528万円	約288万円

月1万円という少額でも、20年間継続すれば元本の約2倍以上に成長できる可能性があります。

複利の力により、後半の10年間で資産の増加スピードが加速する点が長期積立の醍醐味です。

毎月3万円を20年積み立てた場合

月3万円・20年間の積立元本は720万円です。

シナリオ	想定年率	20年後の評価額	利益額
保守的シナリオ	年率5%	約1,233万円	約513万円
標準シナリオ	年率7%	約1,584万円	約864万円

月3万円の積立は、新NISAのつみたて投資枠（年間120万円）の範囲内に収まります。

標準シナリオでは20年後に1,500万円超の資産形成が期待でき、老後2,000万円問題の解決に大きく近づけます。

毎月5万円を20年積み立てた場合

月5万円・20年間の積立元本は1,200万円です。

シナリオ	想定年率	20年後の評価額	利益額
保守的シナリオ	年率5%	約2,055万円	約855万円
標準シナリオ	年率7%	約2,640万円	約1,440万円

月5万円の積立は新NISAのつみたて投資枠（年間120万円）の半分（年間60万円）を活用する水準です。つみたて投資枠をフル活用するには月10万円の積立が必要です。

標準シナリオでは20年後に約2,600万円の資産が期待でき、老後の資産形成として非常に強力な結果が得られます。

非課税枠（新NISA生涯投資枠1,800万円）を超える場合は課税口座での積立になりますが、それでも長期投資の効果は変わりません。

なぜS&P500ではなくオルカン1本を選んだのか

「過去のリターンではS&P500の方が高いのに、なぜオルカンを選んだのか？」という質問をよく受けます。

この問いへの答えは、投資哲学の違いにあります。

米国集中vs全世界分散の考え方

比較項目	S&P500（米国集中）	オルカン（全世界分散）
投資対象	米国大型株500社	全世界約50カ国・3,000銘柄以上
過去10年リターン（年率）	約14〜16%（円建て）	約11〜13%（円建て）
米国株比率	100%	約60〜63%
地域分散効果	なし	あり
特定国リスク	高い	低い

S&P500は過去10年間、オルカンを上回るリターンを記録してきました。

しかし、それは米国株が世界をリードし続けた特殊な期間であり、今後も同様のパフォーマンスが続く保証はありません。

日本でも1980年代は「日本株最強」と言われていましたが、1990年代以降は低迷が続きました。

「どの国が将来的に市場をリードするかはわからない」という前提に立つなら、全世界への分散投資が合理的な選択になります。

過去リターンと将来リターンは別という判断

投資の世界には「過去の運用実績は将来の成果を保証しない」という原則があります。

S&P500の過去10〜20年のリターンが高かったのは事実ですが、それはあくまでも「米国企業の成長が世界をリードした時代」のリターンです。

今後10〜20年で、中国・インド・東南アジアなどの新興国が台頭し、米国一強の時代が終わる可能性は十分あります。

そのシナリオでは、米国100%のS&P500よりも全世界に分散したオルカンの方が有利になります。

「どの国が勝つかを予測するのをやめ、全世界をまとめて買う」という考え方がオルカンを選んだ最大の理由です。

リターンをわずかに犠牲にしても、特定国リスクを排除した安心感を優先するのが、私の投資哲学です。

NISAでオルカン1本運用の始め方【3ステップ】

オルカン1本運用をNISAで始めるのは、難しい知識は一切不要です。

以下の3ステップで、今すぐ始められます。

ステップ①｜ネット証券でNISA口座を開設する

NISAで投資するには、まず証券会社でNISA口座を開設する必要があります。

NISA口座は1人1口座・1金融機関のみに限られているため、どこで開設するかを慎重に選びましょう。

オルカン1本運用におすすめのネット証券は以下の通りです。

SBI証券：取扱ファンド数最多・クレジットカード積立対応（還元率最大5%）・ポイント投資可能
楽天証券：楽天カード積立で1%ポイント還元・楽天経済圏ユーザーに最適
マネックス証券：マネックスカード積立で1.1%ポイント還元・dポイント対応

どのネット証券でもeMAXIS Slim 全世界株式は取り扱っており、口座開設はすべてオンラインで完結します。

NISA口座の開設にはマイナンバーカードまたは通知カード＋身分証明書が必要です。

参考：金融庁：NISAとは

ステップ②｜eMAXIS Slim 全世界株式を選択する

NISA口座開設後は、積立対象のファンドを選択します。

検索窓に「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」と入力して検索し、該当ファンドを選択します。

確認すべきポイントは以下の通りです。

信託報酬（運用コスト）：年率0.05775%（税込）と業界最低水準
純資産総額：6兆円超（2026年3月時点）と国内最大規模のファンド
設定会社：三菱UFJアセットマネジメント
NISA対応：つみたて投資枠・成長投資枠ともに対応

信託報酬が低いほど長期リターンへの影響が大きく、年率0.05775%という水準は20年間で元本の約1.2%程度のコスト差しかなく、非常に有利な条件です。

ステップ③｜積立金額を設定して放置する

ファンドを選択したら、毎月の積立金額と引き落とし口座を設定します。

新NISAのつみたて投資枠の上限は年間120万円（月10万円）です。

設定のポイントは以下の通りです。

毎月の積立金額を設定（無理のない金額から）
引き落とし日を設定（証券会社ごとに選択可能）
クレジットカード積立が利用できる場合は設定（ポイント還元を受けられる）
設定完了後は原則触らない

積立金額は後から変更できるため、まずは月1万円〜3万円の少額からスタートし、慣れてきたら増額するのがおすすめです。

設定完了後は本当に何もしなくていいのが、オルカン1本運用の最大の強みです。

オルカン1本運用でよくある質問

オルカン1本運用について、よく寄せられる質問にお答えします。

Q. オルカンだけで本当に大丈夫？

A: 長期投資目的であれば、オルカン1本で十分な分散効果が得られます。約50カ国・3,000銘柄以上に分散されており、「1本で世界全体に投資する」というコンセプトは理にかなっています。ただし、株式100%であるため、暴落時の下落幅は大きい点を承知した上で保有する必要があります。

Q. オルカンの平均利回りは何パーセント？

A: eMAXIS Slim 全世界株式の設定来（2018年〜）の実績リターンは、円建てで年率約10〜13%程度（2026年3月時点）です。ただし、これには近年の円安効果が含まれており、長期的な期待リターンとしては年率5〜8%程度が現実的な目安とされています。将来のリターンを保証するものではありません。

Q. 暴落が来たらどうすればいい？

A: 基本的には「何もしない」が正解です。積立を停止せず、むしろ暴落時は安く多くの口数を買えるチャンスと考えましょう。余裕があれば積立額を一時的に増やすのも有効です。歴史的に見ると、暴落後は必ず回復しており、売却した人が最も損をするケースが多いです。

Q. いつ売ればいい？出口戦略は？

A: 出口戦略は「目的が達成された時」が基本です。老後の生活費として使う場合は、退職後に少しずつ取り崩す定率・定額の出口戦略が一般的です。例えば、毎月評価額の4%以内で取り崩す「4%ルール」を参考にする方法があります。一括で全売却するのではなく、分割して売却することで価格変動リスクを分散できます。